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当院で働くメリット
(A) 職員がご家庭のライフサイクルに合わせて働き方を選択することができます
- 小さな子供を抱えていらっしゃる方やご家庭の事情で就業時間に制約のある方は非常勤職員としてご勤務いただくことが可能です。
- また、いったん入職された後も、病院や職場の上司と相談いただくことで、常勤から非常勤へ、非常勤から常勤へ、就労形態の転換を認めています。
(B) ワークライフバランスへの取り組みも積極的に行っています
- 当院では就業時間内に集中して効率的に業務遂行いただくことを推奨しており、残業はほとんどありません。そのため、職員からは、プライベートタイムを有効に使えるとして好評です。
- 年次有給休暇を取得しやすい職場環境にあり、実際、職員の消化率も高いといえます。ただ、職場の勤務シフトや人員配置に支障をきたさないように、前もって計画的に年次有給休暇の申請を行っていただくことを推奨しています。
(C) 職員のキャリア形成に対する価値観の違いに配慮した人事制度を取り入れています
- 将来責任ある立場の役職ポストに就いて組織全体の管理運営を行っていきたいと考える職員もいれば、日々の専門的な医療関連業務を真面目にこなしていくことだけを望む職員など、人それぞれ仕事に対する価値観は異なります。
- 当院では、個々の職員ニーズに配慮して、いずれの方でも仕事がやりやすい環境を整備しています。
(D) 努力した者・実力のある者・貢献した者が報われる公正な処遇制度を導入しています
- 当院では、処遇の柱として大きく「院内等級」と「役職」の2つがあります。
職務遂行能力が高まれば院内等級が上がり、基本給に関しても定期昇給とは別に特別昇給が行われます。また、役職に就けば役責手当が支給されます。役責手当は賞与算定のベース給与に含めているため、役職者は月給だけでなく賞与も増える仕組みになっています。
なお、当院では、役職を待遇肩書きではなく、「部署運営を担っていく責任ポスト」であると明確に位置づけ、その時々で職責を担える人材を柔軟に登用しています。具体的には「役職任期制度」を導入し、年度替わりになると役職者としての適格性を再審査して、適時役職者を入れ替えることができるようになっています。
- 定期昇給や賞与は評価によって格差がつく仕組みとしていますので、 職員の努力や貢献度がきちんと支給額へ反映され、公正かつ納得感の高まる処遇を実現しています。
(E) 病気や怪我などで長期欠勤を余儀なくされた場合でも病院が職員を支援します
- 他の病院にはない仕組みとして、常勤職員に対する「積立休暇制度」があります。(但し、医師は適用対象外)
これは、仮に有給休暇で未消化の日数が生じた場合、累積して一定の日数分までを積立休暇として貯めておける仕組みです。具体的には職員が病気や怪我などで長期にわたって休まなければならない状況となり、その時点で有給休暇を全て消化し尽くしている場合にはこの積立休暇を使うことができます。積立休暇を使った日は有給休暇扱いになりますので、職員にとっては心強い見方になるでしょう。
(F) 子育て支援や介護支援にも配慮しています
- 産前・産後休暇や育児・介護休業については法令に遵守して万全の体制を敷いていますので、長期にわたり安心して働くことができます。
- また、常勤の看護職(正看・准看)、作業療法士(OT)、精神保健福祉士(PSW)、臨床心理士(CP)などの職種に就く女性職員に対しては、お子様が保育所もしくは幼稚園に入所されている期間中は保育手当を支給しています。
(G) 看護部では職員の定期的な病棟異動を実施しています
- 職員の業務範囲・スキルの拡大やマンネリ化の防止を目的として、看護部においては平成25年度より定期人事異動を本格的にスタートしました。これによって、一部例外はあるものの、看護部に所属する全ての職員が2年~5年ごとに病棟を異動することになります。
(H) 職員の育成やキャリアアップに向けた各種支援を行っています
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- 院内では、各種会議を定期的に開催して現場の意見・情報交換を行うとともに、能力開発や意識変革に向けた研修会を実施しています。
- 看護部では、プリセプター制度によって経験の浅い方や未経験の方でもスキルや業務を習得できる体制をとっています。
- また、看護大学や専門学校に通学されている方や看護補助者として当院に勤務している方などは当院の「奨学金制度」を利用することができますので、学業資金の負担軽減が可能となります。
(I) 院内に通報・相談窓口を設置し、職員の悩みを軽減していく体制をとっています
- 上司や人間関係のトラブル、仕事そのものの悩みなどが生じた場合、まずは職場の上司へ相談することが大切ですが、内容次第では直属の上司へ相談しにくいケースもあると思います。そのようなときには、一人で悩まず、気軽に相談もしくは通報できる窓口を院内に設けています。